今回は、いつもと趣の異なる『サイバー攻撃!!!』を取り上げてみたいと思います。
サイバー攻撃を受け「トヨタ国内全工場停止へ」のニュースには驚かされました。（2022年2月28日）
主要取引先「小島プレス工業」がサイバー攻撃を受け、国内の全14工場、28ラインの稼働の停止を発表したものでした。線が繋がっているのですから『当然』とも言えます。
さらに3月14日、トヨタ自動社系の大手部品メーカー「デンソー」がサイバー攻撃を仕掛けておいて、解除して欲しければお金を払え、という犯罪を「ランサムウェア（身代金要求型のコンピューターウィルス）」と呼びます。
昨年10月末、徳島県つるぎ町立半田病院が、突然『データーを盗んで暗号化した。復元して欲しければ連絡しろ』との犯罪に巻き込まれ、約85,000人分の電子カルテが閲覧できなくなり、診療に支障をきたした事件は記憶に新しいと思います。
1月11日には、後藤茂之労働大臣は「7つの病院からサイバー攻撃の被害報告を受けている。セキュリティーに万全を期すように。」と発表されました。（THE SANKEI NEWSより）
今や「第三次世界大戦は情報戦争か!!」と、いわれる時代に突入しているとも言われます。
インターネット社会は、情報が守られなければ「安心・安全な生活」が脅かされるのはご存じの通りです。
ゼヒ入手して読んで欲しいのは『日経ビジネス』NO、1957（2018年9月10日号）です。
表紙には『ソニー・トヨタ・外務省などのパスワード１６億件流出――スパイが語る次の標的』とあります。
その記事の第一が、全世界では1日８００億件のサイバー攻撃が起きていて、年間のサイバー攻撃被害額は全世界で６６兆円にのぼるというものです。
昨年の被害額は、その１０倍とも言われております。
第二は、3人のハッカー（情報ドロボー）が、自動運転・遠隔手術・電子投票システム等をハッキンギしたことで、ハッカーたちの顔出しで発表しています。いわゆる『改ざんによる、怖ろしい事件が増大することの恐怖であります。
そして第三に、世界各国のサイバー部隊の現状です。情報だけでなく、お金も簡単に奪うことが出来、奪ったカネで核開発すると言う話で、中国・ロシア・北朝鮮・イランなどの現状が詳細に・・・。
さらに2018年11月27日号の『News Week（ニューズ ウィーク日本版）』は『東京五輪を襲う 中国ダークウェブ（無防備な日本を狙う中国のサイバー攻撃がネットの奥深くで既に始まっている）』と言う特集で、ロシアのサイバー攻撃ツールの価格表が載っています。
一部をご紹介致します。
- 既に世に出ているランサムウェア（身代金要求ウィルス）の改良版：＄10～460。
- まだ世に知られていないランサムウェア：＄1,700～8,900。
- 攻撃に使う一般的なマルウェア（不正のプログラム）：＄7～500。
- RAT（標的のパソコンを遠隔操作できるマルウェア）：＄15～20,0000。
以上のようなツールが販売されていることが、サイバー戦争を激化させているのです。
2021年7月21日の中日新聞（東京新聞）には、
『中国のサイバー攻撃に対して、日米欧が一斉に中国を非難』とありますが、その記事の隣には、『米こそ やめよ』と中国反発と。
何ともすごい時代になったものです。
極めつけは、先の『News Week（ニューズ ウィーク日本版）』誌には
『サイバー犯罪は儲かるビジネス』
とロシアのプーチン大統領の記事でありました。
そして、その記事の中に
『核より怖い？エリートハッカー』の見出しで、
北朝鮮が国家として育成していた攻撃チームが制裁下でも資金を稼ぎ、
世界に混乱を広げているというものでした。
さて結論。
情報のセキュリティーがほとんど無防備なのは何故なのか？
それには、実は深い深いワケがあって現在までの多くのセキュリティーが大きな欠陥を持っていたのです。
革命的に優秀なセキュリティーが創られなければ抜本的に解決はしないと思います。今や救世主の出現が待たれています。そんな時代になってしまっているのです。
それでなくても『コロナ禍』の時代に直接対面での授業や会議が減り、マスク着用より成長期の子供たちの表情を読み取る能力が、うまく育っていないのではないか、と真剣に懸念されている昨今です。
益々インターネットに依存する度合いが増えていく中、
そのネット社会を恐怖に落とし入れる『ハッカーの暗躍が恐ろしい』と思うのは私だけでしょうか？